イーサリアム（ETH）の特徴や問題点を解説！ビットコインとの違いは？

最近、身近で暗号資産（仮想通貨）の話題を耳にすることが増えたかと思います。

しかし、「ビットコイン」や「イーサリアム」などの単語は聞いたことがあっても、実際どのようなものかよく分からないという方もいるのではないでしょうか。

今回は、イーサリアム（ETH）に絞って1から徹底解説します。

特徴や問題点などの基礎知識から解説するので、初心者の方でも安心してご覧ください。

この記事の構成

イーサリアムとは

イーサリアム（ETH）とは、Vitalik Buterin（ヴィタリック・ブテリン）氏によって開発されたプラットフォームの名称です。

そのプラットフォーム内で使用される暗号資産を「イーサ（ETH）」と言います。日本では、暗号資産イーサのことも「イーサリアム」と呼ばれていますが、厳密には区別されています。

時価総額では、ビットコイン（BTC）に次ぐ第2位で、投資家からも根強い人気と信頼を得ている銘柄です。暗号資産の市場全体で相場が下落するなかでも、ビットコインに続く価値の高さを保っています。（2022年6月時点）

イーサリアムは今後も、プラットフォームとしての機能や、投資対象としての値上がりなど、将来性ある暗号資産として注目されています。

イーサリアムの歴史

イーサリアムの歴史について押さえておきたいポイントは、以下の5つです。

ヴィタリック・ブテリン
ICOで資金調達
イーサリアムアップデート
The DAO事件
ハードフォーク

どれもイーサリアムだけでなく、暗号資産全体の流れを知るうえで身につけておきたい知識と言えます。

ターニングポイントを知れば、イーサリアムに関する理解が進むので、まず過去の事例から押さえていきましょう。

ヴィタリック・ブテリン

ヴィタリック・ブテリン氏は、2013年（当時19歳）にイーサリアムを発案しました。

2011年（17歳）に彼はビットコインを知り、暗号資産に興味を持ち始めます。

2012年にはビットコインを中心に暗号資産業界に特化した雑誌「ビットコインマガジン」を立ち上げました。

2014年には、PayPal創業者のピーターティール氏が提供する「ティール奨学金」にブテリン氏が選出されています。2年間で約1,000万円が支給され、イーサリアム開発に役立てられました。

また、今でも開発の中心にある「イーサリアム財団」は、ブテリン氏が2014年に立ち上げた組織です。

イーサリアムは以下4つの開発段階が明確に示され、コミュニティ内で活発な意見交換が行われています。

フロンティア
ホームステッド
メトロポリス
セレニティー

上記については「イーサリアムで繰り返されるアップデートとは」の章で、詳しく解説します。

ICOで資金調達

2013年、ブテリン氏はICOという方式で資金調達を行いました。

ICOとは「Initial Coin Offering」の略で、暗号資産を新たに発行して資金調達する仕組みのことです。「クラウドセール」「トークンセール」「トークンオークション」などとも呼ばれます。

ICOの過程でブテリン氏は、今後の活動方針を示した「ホワイトペーパー」を公表しました。その後、2014年7月に開発資金を集めるため、42日間にわたりイーサとビットコインを交換するプレセールを実施しています。

結果、約6,000万ETHが販売され、約32,000BTCを集めました。この後、1年間の準備期間を設けたうえで本格的に開発を始めました。

イーサリアムアップデート

2015年7月30日にイーサリアムは一般公開されました。

フロンティアの段階では、イーサリアム上で不具合が見つかった場合にやり直しができるような選択肢を残し、開発者向けの仕様でリリースされています。

最初のブロック生成と同時にマイニングも開始され、プラットフォーム上ではいくつかのプロジェクトが立ち上がっていきました。

そして、2016年3月14日、フロンティアから半年経過した頃にイーサリアムの安定した稼働が確認されたため、第2の開発段階であるホームステッドへのアップグレードが行われています。

The DAO事件

ホームステッドへの移行が完了し、これまで以上に多くのプロジェクトがイーサリアム上で見られるようになりました。

そこで特に注目を集めていたプロジェクトが「THE DAO」というものです。THE DAOでは、スマートコントラクト（自動契約の仕組み）を利用して、複雑な手続きや監査なしに資産運用を行うファンドの立ち上げを目指していました。

しかし、その欠陥を突き、2016年6月に約50億円相当のイーサが何者かに盗まれました。この出来事こそが「THE DAO事件」です。

ハードフォーク

「THE DAO事件」がきっかけで、イーサリアムのコミュニティは当事件の被害者を救うために「ハードフォーク」を行いました。

ハードフォークとは、簡単にいうとシステムアップデートのようなもので、ブロックチェーンを分岐させるという仕組みです。

このハードフォークの際に、ハッカーが盗んだと見られるイーサの取引記録をブロックチェーン上から削除し、被害者にイーサを戻すことが提案されました。

一部反発の声があるなか、ハードフォークは実施され被害者は救われました。

ここで、ハードフォークに反対した一部のグループがイーサリアムクラシック（ETC）という別の暗号資産を発案し、運営を続けて今に至ります。

当事件は、意思決定の機関がない分散化された組織が、プロジェクトを進める難しさや危うさにぶつかった事例です。

イーサリアムの特徴5つ

イーサリアムの特徴を5つ紹介します。

ビットコインに次ぐ時価総額
スマートコントラクトで実装できる
分散型アプリケーションのプラットフォーム機能
EVM（イーサリアム・バーチャル・マシン）の提供
コンセンサスアルゴリズム画PoWからPoSに変更予定

イーサリアムの特徴を押さえれば、なぜ多くの人がイーサリアムに注目するのかが理解しやすくなります。

また、イーサリアムの明るい未来ものぞき見えるので、知っておいて損はありません。

ビットコインに次ぐ時価総額

イーサリアムの時価総額は約18兆円で、2022年6月現在ビットコインに次いで第2位です。

世界初の暗号資産として注目されたビットコインの時価総額が約54兆円なので、イーサリアムはその1／3にあたります。

3年前のイーサリアムの時価総額が2兆円相当なので、およそ9倍です。

短期間で右肩あがりの成長を見せた暗号資産の代表格ともいえます。

スマートコントラクトを実装できる

イーサリアムは、「スマートコントラクト」を実装できます。

スマートコントラクトとは、ブロックチェーン上にプログラムを書き込むことで、設定した操作を自動的に実行する仕組みです。

たとえば「自分の口座の1ETHを、10年後にAさんの口座に送金する」というプログラムをブロックチェーン上に記録すると、自動的に送金が完了します。

他にも、自分の20ETHと、知り合いのAさんの1BTCを交換する場合にも便利です。お互いの「送金」を取引の条件とし、スマートコントラクトに書き込めば、両方の条件が満たされて初めて取引が成立します。

上記の例のように、スマートコントラクトを用いてあらかじめ取引内容を決めておけば、自動的に取引が実行されるため、非常に効率的かつ安全です。

イーサリアムのスマートコントラクトは、暗号資産の送金にとどまらず、商品や不動産の売買などにも応用可能なため、将来性の高い機能だと言えます。

分散型アプリケーションのプラットフォーム機能

イーサリアムには、分散型アプリケーション（英：Decentralized Applications、略称：dApps）を構築するためのプラットフォーム（開発環境）としての機能があります。

dAppsは、企業や政府、銀行などの中央管理者がいなくても、自律的に稼働するアプリケーションのことです。利用者全員がデータを分散して管理し、方針や仕様変更の際には意思決定に関われます。

また、アプリケーション開発は、特定の技術を持ったプログラマーでなければ難しかったものが、イーサリアムの登場により簡単になりました。

結果的に多くの人がdApps開発に参入でき、ブロックチェーンを利用した分散管理という考えが社会に広まるきっかけになったといえます。

現在では、さまざまなアイデアを簡単にdAppsに落とし込めるようになったため、いくつものプロジェクトがイーサリアムから誕生しています。

EVM（イーサリアム・バーチャル・マシン）の提供

イーサリアムは、EVM（イーサリアム・バーチャル・マシン）と呼ばれる仕組みを提供しています。

EVMとは、簡単に言えば「コンピューターへの指令言語を変換するシステム」のことです。

イーサリアムへの指令は、専用のプログラム言語（主に「Solidity」）を用いて記述します。Solidityは人間が理解しやすい言語ですが、コンピューターには理解しにくいのです。

そのため、Solidityからコンピューターが理解できる言語のコードに変換することが必要になります。この変換作業を行うのがEVMです。

コンセンサスアルゴリズムがPoWからPoSに変更予定

コンセンサスアルゴリズムとは、直訳すると「取引の合意方法」です。また、データの信頼性を担保する決まり事（ルール）ともいえます。

取引を「誰が行うのか」、またその取引が「正しいのか」を検証するためのルールです。これは暗号資産の種類ごとに異なり、ルールとしての完成度にも差があります。

そのうちの1種であるPoWは「プルーフ・オブ・ワーク」と呼ばれ、日本語に訳すと「仕事（作業）による承認」という意味です。

暗号資産の取引や送金を行ったデータを、正しくブロックチェーンにつなぐための仕組みを指します。一定の「計算作業」を行って、取引データの正しさを証明するということです。

一方でPoSとは「プルーフ・オブ・ステーク」と呼ばれ、日本語に訳すと「保有量による承認」です。

PoSは暗号資産の保有量に応じて、取引データを「承認する役割」が割り当てられます。

イーサリアムのコンセンサスアルゴリズムが、PoWからPoSに変更されることによる主なメリットは以下の4点です。

計算による消費エネルギーの削減
セキュリティ強化により不正が起きづらい
一度データが承認されると動かない強固なシステム
安定した取引スピードの実現

PoWからPoSへの変更によってより効率よく、安全に取引できる仕組みが整います。

これらは2022年に開始すると計画されており、3月にはテストネット（新しい機能を検証する試験環境）を公表する予定です。

コンセンサスアルゴリズムについては「ブロックチェーンを理解するための完全ガイド！仕組みや注目される理由を徹底解説」もあわせてご覧ください。

イーサリアムの問題点と現状

イーサリアムの問題点と現状について、次の3つを解説します。

スケーラビリティ
ガス代
電力消費

イーサリアムもアップデートや変更・改善を繰り返してきましたが、まだ未完成な部分も多いようです。

スケーラビリティ

スケーラビリティとは、拡張性という意味です。イーサリアムにおけるスケーラビリティの問題は、処理が追いつかないことによる「承認の遅延」や「手数料の増加」が挙げられます。

詳しくは次の「ガス代」で解説しますが、ブロックチェーンへの記録が発生する「暗号資産の取引」には、記録や承認を行う人（マイナー）への手数料が必要です。

マイナーは手数料が多い取引を優先的に処理するので、取引量が増えると手数料の少ない取引は承認が遅れてしまいます。

それを避けるために、手数料を上乗せして処理を早めようとする人も現れるため、全体的な手数料の増加に繋がってしまうというわけです。

このスケーラビリティ問題には「ライデンネットワーク」や「プラズマ」という解決策も考えられていますが、いまだ実装できていないのが現状です。

ガス代

イーサリアムを始め、暗号資産の取引には「ガス代」と呼ばれる手数料がかかります。

取引を検証するための人件費や、セキュリティの強化・保持にかかる運営コストが必要だからです。

また、この手数料は取引ネットワークが混雑すると、運営コスト増大により、高くなります。

取引量・流通量が多くなると、それに伴いガス代も上がり、時には1万円近くのガス代がかかる時間帯もあるため、取引の際には注意が必要です。

しかし、最近では「The Marge」と呼ばれるPoWからPoSへの移行計画の発表によって、これまでと比べガス代が下がっています。

今後どうなるかは断言できませんが、しばらくは低水準が続くでしょう。

電力消費

イーサリアムの運営には莫大な電力が必要です。

取引データを承認するための計算には、大規模なコンピュータが必要で、大量の電力消費を伴います。

これは確実に取引手数料にも悪影響を与えており、最近までガス代が高かった一因です。

しかし、PoWからPoSへの移行によって運営に必要な電力が削減される見込みだとわかりました。

移行が実現されれば、電力供給への悪影響を抑えられるため、金銭的なコストも以前ほどかかりません。

専門家の見立てでは、現状の99%の消費電力が削減されるようなので、期待できるといえます。

イーサリアムで繰り返されるアップデートとは

イーサリアムで繰り返されるアップデートについて、次の3つを解説します。

4つの開発段階
イーサリアム2.0
レイヤー2とは

暗号資産はお金であることに変わりないですが、同時に最先端のデジタル技術でもあります。

イーサリアムは何度もアップデートを繰り返して今に至るので、発展の過程をくわしく見ていきましょう。

4つの開発段階

イーサリアムは2015年7月のローンチ当初から、PoSへの移行が前提で開発が進められてきました。

しかしこの移行は、ブロックチェーンの最も基本的な要素であるルール（コンセンサスアルゴリズム）を変更することになるため、大きなリスクもあります。

そこで、イーサリアムは以下のような時期に、4つの開発段階でアップデートが進められました。

コードネーム	開始時期
フロンティア	2015年7月30日
ホームステッド	2016年3月14日
メトロポリス	2017年9月
セレニティ（イーサリアム2.0）	2019年12月

イーサリアム2.0

イーサリアム2.0は、以下の4つのフェーズに分かれ、アップデートされる予定です。

フェーズ0	2020年12月1日開始	ビーコンチェーン実装
フェーズ1.0	2021年に開始予定	シャードチェーン開始
フェーズ1.5	2021年に開始予定	メインネットをシャードチェーン以降
フェーズ2.0	2021年以降開始予定	シャードチェーンが全て稼働

前述の4つの開発段階は「フェーズ0」にあたります。

また、イーサリアム2.0の移行にあたり、過去には多くの問題がおきました。

ひとつ挙げるなら、2020年8月のエンドユーザー向けテストネットである「Medalla」の開始の事例です。

ネットワークの安定性と健全性を確かめるテストでしたが、開始後10日で深刻なトラブルが発生し、ブロックチェーンを止める事態に発展しました。

当初、イーサリアム2.0の「フェーズ0」は2020年1月開始予定でしたが、何度も後ろ倒しになり、12月まで延期されました。今後も開発が順調に進むかは不透明です。

レイヤー2とは

イーサリアムにおける「レイヤー2」とは、スケーラビリティ問題を改善するために、開発が進められている解決策のことです。

イーサリアムの基盤となるブロックチェーン（レイヤー1）以外で、処理をする技術の総称を指します。

具体的には、ビットコインのライトニングネットワークが有名です。

ただ、DeFiの分散型交換所のレンディングといった分散型サービスでは、ブロックチェーンの技術的問題で使えない課題もあります。

イーサリアムとビットコインの違い

ここでは、イーサリアムとビットコインの違いについて述べます。

主な用途が違う
開発者の存在
発行枚数の上限
半減期の有無
ICOへの活用

主な用途が違う

通貨名	主な用途
イーサリアム（ETH）	・プラットフォーム（アプリケーションの基盤、スマートコントラクト）
ビットコイン（BTC）	・送金手段・決済手段・公共料金の支払い・寄付手段
共通	・ICO（資金調達手段）・投資対象

資金調達の手段や投資対象として、両者とも使われることはよく知られていますが、他にも各通貨で違う使い方がされています。

たとえば、プラットフォームとして機能もあるのがイーサリアムです。

アプリケーションの基盤となったり、契約の記録や取引の自動実行に必要なスマートコントラクトの機能を持っていたりと、将来の利便性を大幅にアップさせる可能性もあります。

一方で、ビットコインは送金・決済・普段の支払い・寄付など、日常生活に即した場面での用途が多い印象があります。

開発者の存在

通貨名	開発者
イーサリアム（ETH）	ヴィタリック・ブテリン
ビットコイン（BTC）	サトシ・ナカモト（不明）

イーサリアムの開発者は、ヴィタリック・ブテリン氏で明確に分かっています。

一方で、ビットコインはサトシ・ナカモトが提唱したものですが、本名や素性は一切分かりません。

発行枚数の上限

通貨名	発行枚数の上限
イーサリアム（ETH）	なし
ビットコイン（BTC）	約2,100万枚

イーサリアムには発行枚数の上限がありません。

一方で、ビットコインの発行枚数は約2,100万枚と限りがあります。

イーサリアム（ETH）はスマートコントラクトを使用したワールドコンピューターを目指していることも、発行上限が設けられていない要因です。

半減期の有無

通貨名	半減期
イーサリアム（ETH）	なし
ビットコイン（BTC）	あり（4年に1度ペース）

ビットコインには半減期があり、4年に1度のペースでおとずれ、マイニングでもらえる報酬が半分に減ります。

一方で、イーサリアムには半減期がありません。

承認作業を行うマイナーにとっては、安定的なインセンティブを見込める点は、イーサリアムのメリットといえます。

ICOへの活用

通貨名	ICOへの活用
イーサリアム（ETH）	あり（ERC20, ERC223）
ビットコイン（BTC）	あり（イーサリアムより少ない）

ICOとは、暗号資産の新規発行のことで、ICOで発行される暗号資産を通称「トークン」といいます。

イーサリアムもビットコインもICOに利用されますが、その事例はイーサリアムの方が豊富です。

イーサリアムがよく利用される背景としては、イーサリアムでERC20というトークンの標準規格が確立されたことがあります。

ERC20とは、EIP（Ethereum Improvement Proposal）によって提案・実装されたイーサリアムのトークン標準規格のことです。これは、イーサリアムプラットフォーム上で利用可能であり、ICOで発行される多種のトークンを一元管理できます。

従来は取引所やウォレットはICOで発行されるトークンごとに、対応する環境を整えなければいけませんでした。

しかし、ERC20の確立によって、ICOの開発時間が短くなり、コストが軽減されたため、取引所やウォレットへのトークン追加が簡単になりました。

ERC20トークンの主なメリットは、さまざまなICOトークン同士で自由に交換できるようになったことです。以前は、ウォレットに対応しない暗号資産を送ってしまうと通貨ごと紛失していましたが、ERC20では当問題が解決されています。

ただ、ERC20をユーザーのアドレスではなく、コントラクトアドレスに誤送金すると二度と引き出せなくなる事象が多発しました。

これに対し、トークンを受け取り可能なアドレスか確認して送金処理されるERC223という新たな規格が考案され、ERC20との互換性を図るなど、問題解決への歩みが進められています。

イーサリアムの活用事例5選

イーサリアムの活用事例を5つ紹介します。

dApps
DeFi
NFT
ETF
EEA

意外と多くの場面で、重要な役割を担っているので、ぜひ知っておきましょう。

dApps

dAppsとは「Decentralized Applications」の略で、分散型アプリと呼ばれています。

スマートコントラクトを応用したもので、ゲームやオークションのプラットフォームが開発中です。

そして、多くのdAppsの基盤を担っているのがイーサリアムです。開発者がさまざまな目的のソフトを自由に開発・公開する一方で、ユーザー側もソフトを自由に利用できます。

分散型アプリであるdAppsが多用される背景として挙げられるのは、イーサリアムによってブロックチェーン上で成立する経済の仕組みが充実したことです。

また、暗号資産としてイーサリアムが手に入れやすかったことも多用される要因と言われています。

DeFi

DeFiとは「Decentralized Finance」の略で、分散型金融のことです。イーサリアムを使用する全ての人が利用できる金融商品やサービスの総称を指します。

DeFiでは、これまでの金融サービスと比べ、以下のような操作がより効率的に行えるようになりました。

世界中への送金・流通
安定した通貨へのアクセス
借り入れ
暗号資産の預金口座の開設
トークンの取引

上記のようにイーサリアムで可能になった操作は、まだほんの一部にすぎません。これから、より幅広い操作が行える未来が予測されています。

NFT

NFTとは「Non-Fungible Token」の頭文字をとったもので、非代替性トークンという意味です。

替えがきかない特性を生かし、アートやゲームアイテム、音楽などのデジタルデータの所有権を明確にすることに利用されています。

そして、NFTプラットフォームの基盤となっているのがイーサリアムです。

イーサリアムの大きな特徴であるスマートコントラクト技術を利用して、ブロックチェーン上に保存しているため、誰も改ざんできない仕組みを作っています。

イーサリアムの安全性によって、NFTは資産として価値をもち、さまざまなデジタルコンテンツが金銭的な価値を持つようになりました。

ETF

ETFとは「Exchange Traded Funds」の略称で、上場投資信託の意味です。

オーストラリアでは、ビットコインおよびイーサリアムの現物価格に連動するETFが、2022年4月27日より取引開始しています。

上場投資信託の銘柄として、暗号資産のトップ1,2に連動するものが選ばれたことで、さらに暗号資産が一般化していくでしょう。

EEA

EEAとは、イーサリアム企業連合を意味しており、「Enterprise Ethereum Alliance」の略称です。イーサリアムを企業向けに活用することを目的に設立されました。

EEAは、イーサリアムを企業が活用する時に協力したり、サポートしたりすることで開発を促していくのが狙いです。

全ての取引履歴が公開されるイーサリアムは、企業にとって都合が悪いですが、EEAは企業向けイーサリアムの開発を計画しています。

EEA（イーサリアム企業連合）には4つのビジョンがあります。

製品ではなく、オープンソースの標準規格である
企業の展開や開発要件に対処する
パブリックなイーサリアムの進歩と並行して進化する
既存のレギュレーションを活用する

EEAに参加する企業は、以下の画像の通りです。

一流グローバル企業が名を連ね、500社を超える企業が登録する中、日本からも「三菱東京UFJ銀行」や「KDDI」が参加しています。

どの企業もイーサリアムの可能性を理解し、将来的に活用していきたい狙いがあるようです。

イーサリアム（ETH）の特徴や問題点を解説！：まとめ

本記事では、イーサリアム（ETH）の特徴や問題点をメインに解説してきました。

イーサリアムの理解度が、「最近よく聞く暗号資産」から少しでもステップアップできていたら幸いです。

ビットコインが有名な暗号資産領域ですが、イーサリアムも負けないくらいの大きな役割を担っています。

そして、今後も私たちの生活の利便性向上に、大きく関わってくる技術および分野ですので、知っておいて損はありません。

イーサリアムを理解できたら、NFTやブロックチェーンについても学んでみてください。