暗号資産（仮想通貨）の代表的な銘柄の1つとして知られているのがEthereum（ETH｜イーサリアム）です。
暗号資産の価格追跡サイトCoinMarketCapにおけるEthereumの時価総額はBitcoin（BTC｜ビットコイン）についで世界第2位。
そのBitcoinとは大きく異なる特性を持ち、暗号資産を活用した様々なサービスを展開していくにあたってはBitcoin以上に大きな期待が寄せられる銘柄でもあります。
この記事ではEthereumの基本的な特徴に加え、世界中の投資家や開発者からその価値が認められている理由について解説します。
この記事の構成
EthereumとETHの違い
詳細な解説の前に、EthereumとETHの表記が持つ意味の違いについて確認しておきます。
個々の暗号資産の呼称において、「ブロックチェーン技術」そのものを指す言葉と、当該ブロックチェーンを技術的な基盤とした「通貨」を指す言葉が混在していることが多く見られます。
EthereumとETHについても、まずはその違いを理解しておきましょう。
Ethereumについて
Ethereumは、ブロックチェーンベースのオープンソースプラットフォームそのものを指します。
インターネット上で複数の当事者間の契約を自動的に履行するためのプログラムであるスマートコントラクトや、Ethereumと互換性があるトークンを作ることができるERC-20規格など、非常に重要な機能を持っています。
これらの機能を活用することで以下のような新しい技術が生まれ、すでに世界中で利用されています。
- 誰でも利用可能なグローバル決済機能
- 銀行口座を開設できない人も使える分散型金融（DeFi）システム
- 唯一無二のものとしてデジタル資産を扱えるNFT（非代替性トークン）
ETHについて
ETHは、通貨単位や取引における通貨記号として使用される表記です。
ETH建ての金額を表示する際や、取引所での取引ペア表示に使われます。
例えば「1ETH」や「ETH/USD」のように用いられます。
まとめると、「Ethereum」はブロックチェーンそのものや暗号資産を総体的に指す名称であるのに対して、「ETH」は通貨単位や取引記号として使用されます。
この両者は厳密には文脈に応じて使い分けることが望ましく、したがって本記事でもこの2つの用語は区別して用いることとします。
Ethereumの誕生〜現在までの歴史
Ethereumは、創設者の1人であるVitalik Buterin（ヴィタリック・ブテリン）氏によって2013年に初めてホワイトペーパーが公開されたところからその歴史が始まります。
創設者
Ethereumには計8人の共同創設者がいます。彼らは2014年6月7日、スイスのツークで初めて顔を合わせました。
創設者の中でも特に著名なのが、ロシア系カナダ人のVitalik Buterin氏です。
Vitalik氏は2013年にEthereumを紹介したホワイトペーパーを著し、現在もなお主要メンバーとしてプラットフォームの改善に取り組んでいます。
2023年現在でも29歳と年若いVitalik氏は、2017年にブルームバーグの「世界に一番影響力を与えた人物50人」のうちの1人に選ばれ、2018年にはフォーブス誌の「30アンダー30（※）」にも選ばれています。
※フォーブス誌が毎年発表している30歳未満の特筆すべき人物の一覧。分野ごとに30人を選出することからこの名前がついており、 「アメリカ版」と「一部の地域版」でそれぞれ発表されている。
Vitalik氏の他に広く名前が知られているのは、イギリス人プログラマーGavin Wood（ギャビン・ウッド）氏です。
Gavin氏は、C++言語によってEthereumの最初の技術実装をコーディングした人物です。
その後、Ethereumのネイティブプログラミング言語であるSolidityを提案・開発し、Ethereum財団の最初のCTOも務めました。
Ethereum財団を退職した後は、分散型インターネットインフラの推進と開発を行う非営利団体「Web3財団」を立ち上げると同時に、異なるブロックチェーン同士の相互運用を目指すマルチチェーンPolkadot（ポルカドット）の開発にも従事しています。
運営チーム
Ethereumには、一般的な企業や組織に見られる形の運営チームは存在しません。
Ethereumの開発は、Ethereum財団という非営利組織によって主導されています。
Ethereum財団はスイスに拠点を置いており、Ethereumの研究、開発、教育、およびコミュニティ開発のための資金を提供しています。
創設者であるVitalik Buterin氏の他、世界中に散らばる何千もの開発者がEthereumのエコシステム拡大に寄与し、開発を行っています。
Ethereumはオープンソースのプロジェクトであるため、誰でもGitHubやDiscordを通じて開発に参加できます。
出資者
Ethereumに大規模な出資を行ったVCや個人投資家の情報は公開されていません。
Ethereumは2014 年にICOを実施し、18億円相当の資金調達に成功しています。
その後、Ethereum上の新たなプロジェクトやスタートアップに対しては、a16zのような有名ベンチャーキャピタルが資金提供を行い、Ethereumエコシステム全体の発展に貢献しています。
Ethereumの目的
Ethereumの目的は、誰もが分散型アプリケーション（dApps）を構築し、利用できるプラットフォームを提供することです。
EthereumはBitcoinと同様に、中央集権化されたサービス（Google、Facebook、Amazonなど）によってインターネットの世界が支配されている現状を課題視しています。
中央集権化されたサービスは便利である一方、プライバシーの侵害やセキュリティの脆弱性、管理者による検閲、サービスへのアクセス制限といった問題を引き起こす可能性があります。
Ethereumはこの問題を解決するために、オープンかつ分散化されたプラットフォーム上で誰もがdAppsを構築、公開、利用できるようにすることを目指しています。
Ethereumの技術的特徴
ここからはEthereumの技術的な特徴について解説します。
Ethereumが誕生から長きに渡ってアルトコインとして世界最大の規模を維持し続けているのは、その技術面・機能面が優れているからに他なりません。
ここでは、Ethereumを知る上で重要な要素として、以下の項目について解説します。
- 独自のブロックチェーンを持つ暗号資産である
- スマートコントラクト
- Proof of Stake（PoS）
- イーサリアム仮想マシン（EVM）
- ERC-20規格
独自のブロックチェーンを持つ暗号資産である
Ethereumは独自のブロックチェーンを持つ暗号資産です。
暗号資産の価格追跡サイトCoinMarketCapでは、各暗号資産は「コイン」と「トークン」の2種に大別されています。
それぞれの特徴を簡単にまとめると、コインは独自のブロックチェーンを持つ暗号資産であるのに対し、トークンは既存のブロックチェーン上で作成された暗号資産だと言えます。
代表的なコインにはBTC、ETH、XRPなどがあります。一方、代表的なトークンにはUSDT、USDCなどがあります。
USDTやUSDCは既存のブロックチェーンであるEthereumなどの規格を用いて運用されているトークンであり、いわば他のブロックチェーンを「間借り」している通貨だと言えます。
これに対してEthereumは独自のブロックチェーンを持っているため、通貨としての信頼度が高いと言えます。
スマートコントラクト
スマートコントラクトとは、事前に当事者の間で定めた条件が満たされることで、自動的に契約内容を実行するプログラムのことを指します。
スマートコントラクトの概念自体は、1994年にニック・スザボというコンピューター科学者/法律学者/暗号学者によって提唱されました。
条件を満たすことで契約内容が自動的に履行されることから、スマートコントラクトにおいては取引における仲介者を必要とせず、当事者だけで取引を行うことができます。
よりわかりやすくイメージするために、スマートコントラクトを活用した契約とその履行の事例を見てみましょう。
たとえば、「自分の口座にある10ETHを1年後にAさんに支払う」という契約が存在するとします。
もしこの契約が、スマートコントラクトを用いない既存の経済システムにおける契約であれば、1年後に自分がAさんへの支払いを忘れていた場合、10ETHの支払いは履行されません。
その後、支払いを受ける側のAさん、あるいは一連の支払い行為の中で仲介に入る銀行やカード会社から支払いの督促が届くことでようやく未払いに気づき、支払いを行うというのが一般的な流れです。
では、スマートコントラクトを用いた契約の場合はどうでしょうか。
スマートコントラクトを用いた契約の場合、1年後の決められた日時になると、自分の暗号資産ウォレットから自動的にAさんの暗号資産ウォレットに支払いが行われます。
先ほどの例では、自分が支払いを忘れてしまった場合には、仲介者である第三者からの督促を受けてようやく支払いが完遂されるというケースが想定されていますが、スマートコントラクトを用いた契約の場合は、そもそも「支払いを忘れる」という事象が起こりません。
期日が来れば、自分のウォレットから自動的に支払いが行われるためです。
このスマートコントラクトを用いるメリットには、以下のようなものがあります。
まず、すでに述べた通り、一度結んだ契約は自動的に履行される点です。
取引内容さえ決めておけば、契約の履行にあたって人間が意思決定や作業をする必要がなくなるため、業務効率は格段に上がります。
次に、仲介業者が入らずとも当事者間で自動的に契約の履行まで完結するため、第三者に余計な手数料を支払う必要がなくなり、取引がスリム化します。
また、スマートコントラクトで実行した取引の履歴はすべてネットワーク全体に公開されるため、取引の透明性や安全性も担保されます。
このような特性を活かし、相手の素性がわからないインターネット上でもトラストレスでスムーズな取引を実現できることが、スマートコントラクトの特徴です。
Proof of Stake（PoS）
Ethereumは当初、Bitcoinと同じProof of Workをコンセンサス・アルゴリズムとして採用していました。
しかし、2022年9月に実施された大型アップデート「The Merge」にて、PoWからPoS（Proof of Stake）への移行が完了しました。
PoSへの移行による最大の変更点は、Ethereumの取引の承認方法が「ステーキング」になったことです。
PoWでは取引承認の計算に強力なマシンパワーが必要とされており、それゆえに電力消費も激しく、環境に負荷がかかるとして批判の対象となってきました。
しかしPoSに移行後、承認方法がステーキングになったことで、マシンパワーに関係なく32ETH以上を持つ保有者の中からランダムに取引の承認者を選び、取引の承認を行う仕組みになりました。
これにより、今まで計算にかかっていた電力量の約99％がカットできると言われており、Ethereumを含む各暗号資産が、環境への影響という点においても持続可能であることが示されたとされています。
イーサリアム仮想マシン（EVM）
イーサリアム仮想マシン（EVM｜Ethereum Virtual Machine）は、Ethereumのスマートコントラクトを実行するためのプログラム環境です。
一言で言えば、スマートコントラクトのコントラクトコードを実行するための「翻訳機」のようなものとしてEVMは機能します。
Ethereumのスマートコントラクトの開発には、主に「Solidity」と呼ばれるJavaScriptやC++と似たプログラミング言語が使用されています。
Solodityは人間にとって理解しやすい言語ですが、コンピューターはこれを読み取ることができません。
したがって、Solodityで書かれたコードをコンピュータが読み取れるように翻訳する必要があり、その役割をEVMが担っています。
また、ブロックチェーンにおいて使用される言語は各ブロックチェーンのプラットフォーム固有のものであることが多く、異なるブロックチェーン上でスマートコントラクトを実行するには、ある言語で書かれたスマートコントラクトを別のブロックチェーンで実行できるように翻訳する必要があります。
この翻訳にあたる行為も、EVMによって行われます。
EVMのおかげで、異なるブロックチェーン上でのスマートコントラクトの書き直しや動作テストにかかる時間、あるいは開発者が新しいプログラミング言語を習得するのにかかる時間やコストを削減できます。
ERC-20規格
ERC-20は、Ethereumブロックチェーンと互換性を持つ暗号資産を作るための規格です。
現在、ERC-20規格は暗号資産のエコシステムのほぼすべての領域に広がっています。
ステーブルコインのUSDTやUSDC、あるいはBNBなど人気の暗号資産の多くはERC-20規格で作られた「ERC-20トークン」に該当します。
多数の暗号資産が同じ規格で発行されていることは、Ethereumのエコシステムに大きなメリットをもたらします。
たとえば、ERC-20規格を使用した暗号資産は相互運用可能である点が挙げられます。
つまり、ERC-20に対応したコントラクト、取引所、マーケットプレイス、ウォレットの相互運用が可能であることを意味します。
ERC-20規格を用いた暗号資産がさらに増えれば、より多くの開発者や参加者が既存のEthereumのエコシステムに引き寄せられることになり、それによりEthereumの機能がさらに補強されていく好循環サイクルが生み出されます。
Ethereumが有望銘柄とされる理由
次に、Ethereumが有望銘柄とされる理由について、先ほど述べた技術的な特徴も踏まえて解説します。
あらゆるジャンルで利用可能な汎用性
1点目は、Ethereumが暗号資産の世界において、あらゆるジャンルで利用可能な点です。
Ethereumの公式Webサイトにある「イーサリアムを使う」の見出しをクリックすると、以下の項目が表示されます。
- 暗号資産ウォレット
- 分散型アプリケーション（dApps）
- レイヤー2
- 非代替性トークン（NFT）
- 分散型金融（DeFi）
- 分散型自律組織（DAO）
- ステーブルコイン
- ステーキング
- ノード運用
- 分散型ソーシャルネットワーク
- 分散型アイデンティティ（DID）
- 分散型サイエンス（DeSci）
この他にも公式Webサイトやホワイトペーパーでは、分散型ストレージやブロックチェーンゲームなどのEthereumの活用ケースについても言及があります。
昨今では、特定の用途に特化したブロックチェーンが数多く誕生している中、Ethereumは利便性や安全性を維持しながらも、web3関連のあらゆるジャンルで利用可能という汎用性を備えています。
いくつかのジャンルにおいては、Ethereumの欠点である「低スケーラビリティ」が問題とされることも確かにあります。
しかし、今後のアップデートで実装予定の「シャーディング」など、欠点を克服する方策も考えられており、Ethereumの汎用性は今後もますます高まっていくと考えられます。
dApps開発可能なチェーンの中で規模が最大
2点目が、dApps開発が可能なチェーンの中で最大の規模を誇っている点です。
CoinMarketCapによると、2023年7月時点でのEthereumの時価総額は約2,240億ドル（約32兆円）となっており、Bitcoinに続いて世界第2位です。
そして、1位のBitcoinは主に資産価値の保全や送金を目的としており、Ethereumのように柔軟なdApps開発ができる環境は整っていません。
つまり、dApps開発を主な目的としたブロックチェーンの中ではEthereumの規模が圧倒的に大きい状況にあります。
今後、規模と汎用性の両面でEthereumを超えるブロックチェーンを生み出すことは容易ではなく、dApps開発のプラットフォームとしてのEthereumの地位は、当面の間は盤石だと言えるでしょう。
Ethereumの時価総額推移
次に、市場におけるEthereumの立ち位置を数量的な面から把握していきます。
流通量と発行上限数
Ethereumには、発行数の上限がありません。
発行済の暗号資産のうち、市場で売買可能な状態にある数量を流通量と呼び、CoinMarketCapではこの流通量に暗号資産1単位あたりの価格を掛けることで時価総額を算出しています。
2023年7月現在、Ethereumの流通量は約1億2,000万ETH、時価総額は約32兆円となっており、これはBitcoinの約84兆円に続き世界第2位の規模です。
Bitcoinとの差は大きく見えますが、Ethereumに続く第3位のUSDTの時価総額は約12兆円となっており、2位のEthereumと3位のUSDTの差もかなり大きなものになっていることがわかります。
リアルタイムチャート
以下のグラフは、Ethereumのリアルタイムの価格推移を示したチャートです。
＜Ethereumの価格推移、対日本円＞
引用元：CoinMarketCap
直近では、暗号資産市場全体がDeFi（分散型金融）とNFT（非代替性トークン）で盛り上がった2021年に価格が上昇し、その年の11月には過去最高値である1ETH＝約55万円を記録しました。
その後、市場の冷え込みと共に2022年は価格が下落するも、2023年に入って少しずつ回復の兆しを見せ、現在は1ETH＝約26万円程度で推移しています。
単体時価総額推移グラフ
Ethereumの時価総額も、価格推移のチャートとほぼ同じ形状をしています。
＜Ethereumの時価総額、円建て＞
引用元：CoinMarketCap
最高値を記録した2021年11月頃のEthereumの時価総額は約64兆円、そして現在は価格下落の影響もあり、約32兆円で推移しています。
他の上位銘柄との時価総額比較
次に、Ethereumと他の時価総額上位銘柄を比較してみましょう。
時価総額推移グラフ
以下のグラフは、2022年末時点の時価総額TOP10銘柄に関して、2013年から2022年までの10年間の時価総額推移を表したものです。データ取得のタイミングは各年の年末になっています。
なお、TOP10に入っていない年度についてはデータなし（＝数値上は0）としています。
引用元：CoinMarketCapよりデータを取得し作成
このグラフから、2022年時点においては他の上位銘柄と比較してもEthereum（及びBitcoin）の時価総額がいかに大きなものかがわかります。
時価総額順位推移一覧表
次の表は、2013年から2022年までの10年間において、各年の時価総額TOP10の銘柄を表したものです。
Ethereumは灰色で、そして比較のためにBitcoinは薄いオレンジ色で示しています。
引用元：CoinMarketCapよりデータを取得し作成
Ethereumは2014年にICOを実施し、その翌年にはTOP5にランクイン。その後、暗号資産市場のバブルで急激にXRPが価格を伸ばした2017年、2018年は3位に下がったものの、2019年からは再び2位につけています。
本記事ですでに解説した通り、Ethereumの技術的な特徴や有望とされる理由がユーザーや投資家から評価され、常に時価総額上位に位置し続けてきたことが分かります。
ETHを取扱っている暗号資産取引所
ETHは国内外を問わず、非常に多くの暗号資産取引所で売買が可能です。
ここでは代表的な取引所についてのみ言及します。
ETHの取扱いがある国内取引所の例
ETHは、ほぼすべての国内暗号資産取引所で売買可能だと考えて差し支えありません。
代表的な国内の暗号資産取引所には以下のようなものがあります。
- Coincheck
- bitFlyer
- bitbank
- DMM Bitcoin
- GMOコイン
その他にも様々な暗号資産取引所がありますが、ETHの取扱いがない取引所を探す方が難しいと言ってもよいくらい、ほぼすべての取引所でETHは取り扱われています。
なお、ETHの投資手法として人気のあるステーキングに対応している国内取引所は以下の2つです。
- SBI VC トレード
- BITPOINT（2023年7月後半サービス開始予定）
ETHを口座に保有しておくだけでステーキング報酬が得られるため、興味がある方は利用してみてもよいかもしれません。
ETHの取扱いがある海外取引所の例
海外取引所も同様に、ほとんどの取引所でETHの取扱いがあります。具体的には以下のような取引所があります。
- Binance
- Coinbase
- KuCoin
- Kraken
- Bitfinex
- Bitstamp
ただし、これらの取引所の中のいくつかは日本事業からの撤退などにより、日本国内から利用できなくなったり、新規ユーザーの登録ができなくなったりしています。
利用を検討される際は、ご自身で最新の情報を調べた上で利用してください。
ETHの取得・購入および保管方法
ETHは基本的にほとんどの暗号資産取引所で取得・購入が可能です。
また、取得・購入したETHの保管方法には以下のようなものがあります。
- 購入した取引所の口座でそのまま保管する
- メタマスクなどのソフトウェアウォレットで保管する
- 物理的な形を持つハードウェアウォレットで保管する
- ETHを用いた各種サービス内で保管する
暗号資産を保管する時は、ハッキングや詐欺にあうリスクを極力減らすことを考えなければなりません。
そして上記の保管方法は、それぞれ以下のようなリスクがあります。
取引所の口座：取引所自体がハッキング等の被害にあう危険性がある
ソフトウェアウォレット：資産を管理する秘密鍵を盗まれる危険性がある
ハードウェアウォレット：デバイス自体を紛失する可能性がある
ETHを用いた各種サービス：ハッキングや秘密鍵の紛失などの可能性がある
いずれの場合も、資産を失ってしまうリスクを完全にゼロにするのは困難です。
状況に応じて管理手法を使い分け、リスクを最小限に抑えるようにしましょう。
Ethereum（ETH）の今後の展望まとめ
本記事では、Ethereumの特徴について解説しました。
dAppsの構築が可能なプラットフォームの提供という、今やweb3関連サービスの開発には欠かせない役割を果たしているEthereum。アルトコインのトップとして、今後もBitcoinと共に暗号資産市場を強く牽引していくと思われます。
日本国内で利用できるEthereumの投資手法や、Ethereumベースのweb3ゲームの種類も着実に増えており、ユーザーの数は今後も増えていくでしょう。
これからの時代を作る新しいインフラと言っても過言ではないEthereumに興味が湧いた方は、まずは数ある国内暗号資産取引所の中から自分にあうものを選び、ぜひETHを手にしてみてください。
