現在の暗号資産（仮想通貨）市場では、数千種類を超える銘柄が流通していますが、その中でも世界で初めて作られた暗号資産がビットコイン（BTC）です。
ビットコインは数ある暗号資産の中でも時価総額ランキング1位となっており、暗号資産に詳しくない方でも一度は名前を聞いたことがあるのではないでしょうか。
この記事では、そんなビットコインの特徴や仕組み、利用する上でのメリット・デメリットなどを詳しく解説していきます。
また、ビットコインで商品の決済ができる事例や、ビットコインからハードフォーク（分岐）して誕生した暗号資産などもいくつかご紹介していくので、興味のある方はぜひ最後までご覧ください。
この記事の構成
世界初の暗号資産であるビットコイン（BTC）とは？
ここでは、世界初の暗号資産であるビットコイン（BTC）の概要を詳しく解説していきます。
いまいちビットコインについて理解できていないという方は、ぜひ参考にしてみてください。
サトシ・ナカモトによって構想された世界で初めての暗号資産
ビットコインとは、2008年にその仕組みが構想され、2009年から運用が開始された世界で初めて作られた暗号資産です。
ビットコインが誕生したきっかけは、2008年10月にSatoshi Nakamoto（サトシ・ナカモト）という人物によって発表された「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」という論文がもとになっています。
論文には中央銀行などの中央集権的な管理者を介さず、誰もが自由にユーザー間で送金ができるという仕組みが解説されており、その内容に共感したエンジニア達によってビットコインの開発が進められました。
その後、2009年1月にオープンソースソフトウェアとして一般公開され、現在にまで続くビットコインが誕生したという経緯となっています。
取引をブロックチェーンによって管理している
ビットコインを語る上で避けて通れないのが、ブロックチェーンの存在です。
ブロックチェーンを簡単に解説すると、ある一定の容量の取引データをまとめた「ブロック」を生成し、それをチェーン（鎖）のようにつなげる形で保管していくテクノロジーのことを指します。
各ブロックには、ひとつ前のブロックから引き継がれている「ハッシュ値」というものが格納されており、一度ブロックチェーンに記録されたデータを書き換えるためには、その後ろに続いている全てのブロックを変更する必要があります。
そのため、ブロックチェーンはデータの改ざんや改変に非常に強いという特徴を持っており、ビットコインをはじめとした暗号資産の取引を記録する方法として採用されています。
また、このブロックチェーンはどこかの中央集権的なサーバーで一元保管されているわけではなく、ノードと呼ばれる複数のコンピューターがP2P（Peer to Peer）で繋がりあい、同じ台帳を分散的に共有しているという点も大きな特徴と言えるでしょう。
こういった特徴からブロックチェーンは日本語で「分散型台帳」と呼ばれており、ビットコインの根幹となるテクノロジーとなっています。
ビットコイン（BTC）の特徴や仕組みを徹底解説
次に、ビットコインの特徴や仕組みについて、より詳しくご紹介していきます。
中央集権的な管理者がおらず、分散化している
ビットコインの最大の特徴であり、その思想として最も重要なのが「中央集権的な管理者がいない」という点です。
先ほどもご紹介したように、ビットコインはブロックチェーンと呼ばれる取引を記録した台帳をP2Pで繋がったノードが分散的に保管しており、中央の管理者を介さずにユーザー間で資金のやりとりを実行できるという特徴を持っています。
実際、ビットコインの金融インフラを利用するために何か登録作業などを行ったり、誰かの許可を得る必要は一切なく、国籍・性別・年齢など関係なく誰でもパーミッションレス（誰の許可も必要としない）に利用することが可能です。
また、ビットコインのように中央の管理者がいないコミュニティはDAO（自律分散型組織）と呼ばれており、誰でもBIP（Bitcoin Improvement Proposal）というビットコインの改善草案を提案することができるなど、匿名でプロジェクトの開発に参加することもできます。
加えて、分散的に運営が行われているメリットとして、中央集権的なサービスにありがちなサーバーのダウンタイムがないことも挙げられるでしょう。
つまり、ビットコインのように各ノードが同じ台帳を分散的に保管しているtため、どこかのノードに不具合が発生してもその他のノードが稼働していれば、システムが落ちてしまうということはないのです。
コンセンサスアルゴリズムにPoW（Proof of Work）が採用されている
ビットコインでは、PoW（Proof of Work）というコンセンサスアルゴリズムによって取引の承認が行われています。
PoWを簡単に解説すると、マイナー（ノード）に対して10分程度で解ける難易度の問題を出題し、それを最も速く計算したマイナーが取引を承認して、ブロックチェーンに記録できるという仕組みです。
この計算を最も速く解いたマイナーは成功報酬としてビットコインを獲得することができる仕組みになっており、この一連の流れはマイニングと呼ばれています。
PoWの特徴として、非常にセキュリティが強固というポイントがあり、実際にビットコインのネットワークは誕生以降一度もハッキングに遭っていません。
マイニングの過程では専用マシンと大量の電力消費が必要になるというデメリットはありますが、ビットコインを支える重要なアルゴリズムであることは知っておきましょう。
発行枚数が2,100万枚までという上限がある
ビットコインの特徴の一つとして、発行の上限枚数が2,100万枚に設定されていることも挙げられます。
これは市場にビットコインが大量に流通することによる価値の減少を抑えるためであり、開発当初から設定されている発行上限枚数となっています。
現在流通している他の暗号資産と比較しても、ビットコインの発行枚数は非常に少なく、1枚に対する価値が上昇しやすい傾向にあることは間違いないでしょう。
このように発行枚数が少ないことから、ビットコインは「デジタルゴールド」と呼ばれることもあり、アメリカ大手証券会社であるFidelity Investmentsなどのように、ビットコインは将来的に本物のゴールド（金）の希少性を超えるとの予想をする企業もいるほどです。
約4年ごとのペースで半減期がある
ビットコインでは、PoW（Proof of Work）というコンセンサスアルゴリズムが採用されていることは解説しましたが、マイナーに支払われる報酬が約4年ごとのペースで半減する「半減期」という仕組みがあります。
正確にはビットコインのブロックチェーンにおいて、21万ブロックが生成されるごとに報酬として支払われるビットコインが半分になる設計であり、次回は2024年に半減期が訪れるとされています。
これまでの傾向では、半減期の翌年にビットコインの急激な価格上昇が起こっており、多くの投資家に注目されている仕組みであることは間違いありません。
エルサルバドルや中央アフリカ共和国で法定通貨化されている
ビットコインの最後の特徴として、エルサルバドルや中央アフリカ共和国で法定通貨化されていることをご紹介しておきます。
2021年9月、中米のエルサルバドルが世界で初めてビットコインを自国の法定通貨にすることを発表し、一時期は大きな話題となりました。
その後、2022年4月には中央アフリカ共和国がビットコインの法定通貨化を公表し、南太平洋に位置する島国のトンガ王国でも11月ごろまでにビットコインの法定通貨化を目指しています。
これらの国に共通することは自国通貨が極端に弱かったり、国の経済を出稼ぎ労働者からの海外送金に頼っていることが挙げられるでしょう。
実際、エルサルバドルの2020年のGDPは約23%を出稼ぎ労働者の送金に頼っている状況となっています。また、こういった国では多くの国民が銀行口座を持っていないため、送金額の最大半分の手数料を支払っているという大きな問題が発生しています。
国民の4割近く、約250万人がアメリカに移住または出稼ぎに行っており、在米エルサルバドル人による母国への送金は約60億ドル、GDPの23%（2020年）にのぼります。
〜中略〜
また、70%の国民が銀行口座を持てないため、送金額の最大半分が手数料に消える（送金事業者の手数料が最大25%、送金を受け取るために送金事業者店舗に出向くと外で待ち構えるMalasが最大25%没収）という理不尽を甘受するしかない状況です。
こういった国の現状を考えると、銀行などを経由せずに誰でも自由に送金ができるビットコインの導入は大きく国を変えるきっかけになり得るかもしれません。
しかし、国家の資産がビットコインの価格によって大きな影響を受けるデメリットもあり、実際にエルサルバドルは国際通貨基金（IMF）によってビットコインの法定通貨化を見直すように警告されています。
まだビットコインの法定通貨化が行われてから日が浅いため、今後はこれらの国の動向にはしっかりと注目しておく必要があるでしょう。
ビットコイン（BTC）を利用するメリット
ここまで、ビットコインがどのような特徴を持つ暗号資産なのかをご紹介してきました。ここでは、実際にビットコインを利用するメリットについて確認していきましょう。
アドレスさえあれば、世界中の誰にでも送金できる
ビットコインを利用するメリットの一つに、アドレスさえあれば世界中の誰にでも個人間で送金を行えることがあります。
ほぼ100％の人が銀行口座を持っている日本人からすると送金することは当たり前のように思えますが、海外には銀行口座を作れないUnbanked（アンバンクト）と呼ばれる人々が多数存在しており、大きな問題となっています。
実際、現状の金融システムでは銀行口座を持っていない人に送金することは非常に困難であり、それが国際送金となるとほぼ不可能と言えるでしょう。
しかし、ビットコインであれば相手のアドレスさえ知っていれば、簡単に個人間で送金を行うことができます。極端な話、銀行口座を持っていないアフリカに住む人にも個人間で送金ができると考えると、ビットコインを利用するメリットは非常に大きいと考えられます。
国際送金と比較すると、送金手数料が安くスピードも速い
ビットコインのメリットとして、銀行を利用した国際送金と比較すると手数料（ガス代）も安く、スピードも圧倒的に速いということが挙げられます。
もちろん送金する国によっても異なりますが、銀行の国際送金を利用すると送金が完了するまでに1週間以上の時間がかかることも珍しくなく、かつ非常に高い送金手数料が発生します。
先ほどエルサルバドルの事例をご紹介しましたが、特に母国に残っている家族へ国際送金する方にとっては、手数料負担は死活問題と言っても過言ではありません。
しかし、ビットコインを利用すれば理論的には最短10分程度で送金を行うことができ、かつ手数料も安く抑えることが可能です。
また、まだ本格的な利用は行われていませんが、レイヤー2ソリューションであるライトニングネットワークの利用が一般化されれば、より速く安価な手数料で送金を行えるようになるでしょう。
ビットコイン（BTC）のデメリットや今後の課題・問題点
上記でご紹介したように、ビットコインは主に送金面でのメリットがありますが、反対にデメリットも存在しています。
ここでは、現在のビットコインが抱える課題や問題点について詳しく確認していきましょう。
ボラティリティ（値動き）が激しい
ビットコインのデメリットとしてまず挙げられるのが、ボラティリティ（値動き）が非常に激しいことです。
上記はビットコインの過去の価格動向を表したチャートですが、価格が乱高下していることがよくわかります。
このチャートはあくまで長期的な価格推移ですが、短期的にも1日の間に大きなボラティリティが発生することも珍しくありません。
投資家やトレーダーにとって激しい値動きはビットコインを取引するインセンティブになりますが、日常的な決済手段としては利用しにくいことは間違いないでしょう。
マイニングに大量の電力を消費する
ビットコインの問題点として、マイニングにて大量の電力を消費することも挙げられます。
特に近年、ビットコインへの注目が増えていることを理由に消費電力も急増しており、2022年には「ノルウェーが1年間で使用する消費電力量を上回る水準まで」増加しているとのことです。
ビットコインの推定電力消費量は、2017年初頭の年間6.6テラワット時から2022年初頭には年間138テラワット時へと急増しました。実行推定電力消費量を追跡している英ケンブリッジ大学オルタナティブ・ファイナンスセンター（CCAF）によると、これはノルウェーなどの電力消費量が低めの国を上回る消費量です。二酸化炭素（CO2）排出量に関しては、デジタル資産の調査会社Digiconomistによると、ビットコインの採掘による年間排出量は1億1400万トンに上り、これはベルギーの排出量に匹敵します。
EU議会では、一時期環境面への悪影響からビットコインなどのPoW（Proof of Work）を採用する暗号資産を規制する動きも見られていました。
結果的にこの条項は規制案から削除されましたが、今後もビットコインの環境問題は継続的に議論されていくことが予想されます。
まだまだ実社会で利用できる場所や用途が少ない
ビットコインは、2009年に運用が開始されたばかりで歴史が浅く、まだ広く社会に受け入れられているとは決して言えません。
後にビットコイン決済を受け入れている企業もご紹介しますが、まだまだその数は少ないと言えます。
多くの人々によって日常的にビットコインが利用される未来は、もうしばらく先になると考えられるでしょう。
ビットコイン（BTC）で商品の決済ができる企業・サービスを紹介
まだまだデメリットや問題点も多いビットコインですが、徐々に私たちの社会に浸透しつつあることは事実です。
ここでは、ビットコインを実社会で利用できる事例を知るためにも、ビットコイン決済を受け入れている企業をいくつかご紹介していきます。
Expedia（エクスペディア）
大手旅行予約サイトのExpedia（エクスペディア）では、掲載している約70万店舗で暗号資産決済に対応しています。
これは暗号資産で旅行代金を決済できるTravala.comとの提携によるものであり、多様な支払いの選択肢を提供することを目的にしているようです。
以前、Expediaでは自社でもビットコイン決済を導入していましたが、価格の不安定さなどを理由に一度廃止をしている経緯があります。
今回のTravala.comとの提携をきっかけに再度Expediaでも自社で暗号資産決済を導入すれば、さらにビットコインのユースケースが増えてくると考えられるでしょう。
Gucci（グッチ）
世界的に有名なファッションブランドであるGucci（グッチ）は、2022年5月4日にビットコインをはじめとした複数の暗号資産決済に対応することを発表しました。
決済に使用できる暗号資産には、ビットコインやイーサリアム、ドージコインに加え5種類のステーブルコインにも対応する方針とのことです。
まずはニューヨークやラスベガスにある主要5店舗にて対応し、その後北米の全店舗での決済を導入を進める予定となっています。
Gucciは2022年2月にも「Super Gucci（スーパーグッチ）」という独自のNFTコレクションをリリースすることを発表しており、ブロックチェーンやweb3.0にも力を入れている企業の一つと言えます。
こういった世界的な一流企業やビットコイン決済を導入することで、より世界に暗号資産が普及していく要因になると言えるでしょう。
McDonald’s（マクドナルド）
世界で最も有名なハンバーガーショップMcDonald’s（マクドナルド）は、エルサルバドルによるビットコイン法定通貨化のニュースを受け、同国内でのビットコイン決済に対応しました。
エルサルバドル内にある19店舗でビットコインで支払いが行えるほか、オンラインでの注文もビットコインで決済できるようです。
This is how easy it is to buy Starbucks coffee with #bitcoin in El Salvador
— Documenting Bitcoin 📄 (@DocumentingBTC) September 7, 2021
また、エルサルバドルではスターバックスでもビットコイン決済ができるようになっており、着実に暗号資産が社会に浸透していると言えそうです。
今後、全世界のマクドナルドでビットコイン決済が導入されるようになれば、世界中でも大きな衝撃を持って受け止められることになるでしょう。
ビックカメラ（BicCamera）
日本全国に店舗を構える家電量販チェーン、ビックカメラ（BicCamera）では店頭およびオンラインショップにてビットコイン決済を導入しています。
ビックカメラは2017年4月からビットコインでの支払いを受け入れている企業であり、日本では最も速い対応をした大手企業の一つと言えるでしょう。
支払い手続きはbitFlyerの決済システムを採用しており、店頭では店員さんが提示してくれる二次元バーコードをアプリで読み取ることで支払いを行うことができます。
もしビックカメラでビットコイン支払いをしたい方は、事前にbitFlyerの口座を開設しておくようにしてください。
ビットコイン（BTC）からハードフォークした暗号資産をいくつか紹介
ブロックチェーンの特徴として、仕様変更などのアップデートが起こる際にチェーンが分岐する「ハードフォーク」というものが実施されるケースがあります。
ビットコインも過去に何度もハードフォークが行われ、その度に新しい暗号資産が誕生してきました。
ここではビットコインへの理解を深めるためにも、過去にハードフォークによって誕生した暗号資産をいくつかご紹介していきます。
ビットコインキャッシュ（BCH）
ビットコインキャッシュ（BCH）とは、2017年8月にビットコインからハードフォークして誕生した暗号資産です。
ビットコインキャッシュが誕生した経緯としては、2014年頃から課題となっていたスケーラビリティ問題がその発端となっています。
簡単に解説すると、ビットコインの取引速度を速くするために1つのブロックに格納できるデータ容量を拡大したい勢力と、セキュリティ面の懸念から現状維持のまま開発を進めたい勢力によってコミュニティが分断されました。
結局、コミュニティ内で意見はまとまらず、拡大を行いたい勢力がハードフォークを行い、ビットコインキャッシュが誕生することになります。
そのためビットコインキャッシュは、ビットコインと同じく発行上限枚数は2,100万枚、コンセンサスアルゴリズムにPoW（Proof of Work）を採用してはいるものの、一つのブロックに格納できるデータの容量に違いがあるという特徴を持っています。
当時、ビットコインキャッシュのハードフォークは業界でも大きな話題となり、ビットコインのコミュニティを大きく揺るがした出来事であったことは知っておくべきでしょう。
ビットコインゴールド（BTG）
ビットコインゴールド（BTG）とは、ビットコインのマイニングの問題を改善するために誕生した暗号資産です。
ビットコインゴールドが誕生した当時、ほとんどのマイニングは強力なマシンパワーを保有する中国企業に集中しており、ビットコインの最も重要な特徴である分散性が失われつつある状況でした。
こういった状況を改善するために、ビットコインゴールドでは個人でも比較的簡単に入手できるGPUでマイニングができるアルゴリズムに変更し、マイナーの分散化を促す仕組みを導入することを決定します。
結果的に2017年10月にブロックチェーンのハードフォークが行われ、ビットコインゴールドが誕生したという経緯となっています。
ビットコインダイヤモンド（BCD）
ビットコインダイヤモンド（BCD）は、2017年11月にスケーラビリティ問題の改善や、新規参入者への敷居を下げるためにハードフォークが行われたアルトコインです。
スケーラビリティ問題の改善のためには、1つのブロックの容量を8MBまでアップグレードしており、送金時のガス代などを安く抑える設計がされています。
また、ビットコインダイヤモンドでは、発行の上限枚数をビットコインの10倍となる2億1,000万枚に変更しています。
これは発行枚数を大きく増やすことで1枚あたりの価値を減少させ、新規参入者の敷居を低くする意図があると考えられるでしょう。
ライトニングビットコイン（LBTC）
ライトニングビットコイン（LBTC）は、2017年12月に送金スピードの向上を目的にビットコインからハードフォークが行われた暗号資産です。
実際、ビットコインと比較しても大幅に速いトランザクション処理を実現しており、ガス代もほぼ無料の水準となっています。
しかし、取引の処理速度が速いブロックチェーンは他にも数多くあるため、独自の特徴や価値を生み出せない限り、今後生き残っていくのは難しいと考えられるでしょう。
ビットコインプライベート（BTCP）
ビットコインプライベート（BTCP）は、2018年2月と比較的最近にハードフォークが行われた暗号資産です。
ビットコインよりも匿名性を重視した設計となっており、zk-SNARKsというゼロ知識証明を活用したプライバシー機能が追加されています。
具体的には、本来ブロックチェーン上で誰もが確認できる「送信者」「受信者」などが確認できなくなっており、非常に秘匿性が高い暗号資産と言えるでしょう。
また、ブロックサイズもビットコインの2倍となる2MBにアップデートされており、取引速度も向上させている特徴も挙げられます。
ビットコイン（BTC）の概要・特徴や仕組みまとめ
今回の記事では、世界で初めて作られた暗号資産であるビットコイン（BTC）について徹底解説してきました。
ビットコインは国家などの中央集権的な管理者に影響を受けず、誰でも利用できる金融インフラになることを目的として開発されており、2009年に誕生してから驚異的なスピードで成長を遂げています。
なかには、エルサルバドルなどのようにビットコインを自国の法定通貨にする国家も登場してきており、今後より社会に受け入れられることが予想されます。
まだ日常的にビットコインを利用する機会は少ないかもしれませんが、徐々にビットコインでの決済を受け入れる企業も増加しており、実社会に浸透していることは間違いないでしょう。
