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【ビットコイン】Segwitや複数署名に対応した国内取引所を紹介します

解説系記事

ビットコインでは、バージョンアップの過程で数種類の公開アドレスが発行されています。これらの公開アドレスはそれぞれ特性が異なるため、送金にあたっては注意が必要です。特に暗号資産(仮想通貨)取引所では、特定の公開アドレスに対応していない場合も。このような取引所へ間違ってビットコインを送ると、大切な資産を失う結果となります。

そこでこの記事では、ビットコインにおける公開アドレスの特徴を取り上げると共に、国内取引所ごとの入金・出金の対応可否を紹介します。暗号資産取引所を選定するにあたって、この記事を参考にしてください。

ビットコインアドレスの頭文字が持つ意味とは

ビットコインの公開アドレスとは、27〜34桁の英数字から構成される文字列です。この公開アドレスにおける筆頭の英数字が、そのアドレスの特性を表しています。4種類の頭文字が存在するため、それぞれの特徴を把握しましょう。

「1」から始まる単一署名のアドレス

「1」から始まる公開アドレスは、単一の秘密鍵によって資金管理がなされているアドレスです。2017年8月のソフトフォーク以前に発行されたアドレスであり、「Legacy address」と呼ばれています。この「1」から始まる公開アドレスでは、P2PKH(Pay To PubKey Hash)という形式のスクリプトが採用されています。

「1」から始まる公開アドレスは黎明期から運用されてきたため、すべての暗号資産(仮想通貨)取引所で入金・出金が可能です。

「3」から始まる複数署名のアドレス

「3」から始まるアドレスでは、複数の秘密鍵による署名が可能です。よって、「1」から始まるLegacy addressよりもセキュリティが強化されています。

この「3」から始まるアドレスには、Segwit(Segregated Witness)と呼ばれるデータ処理方式が採用されました。このSegwitによって一部のデータがトランザクション外で処理されるため、データ処理の高速化を実現しています。加えて、「1」から始まる公開アドレスよりガス代を抑えられる点も強みです。

Legacy addressと同様に、すべての国内取引所が「3」から始まる公開アドレスによる入金・出金へ対応しています。

「bc1」から始まるNative SegWitに対応したアドレス

「bc1」から始まるアドレスは、Native SegWitに対応しています。このNative SegWitとは、SegWit(「3」から始まるアドレス)よりもデータの処理速度が向上した最新の手法です。またNative SegWitでは、従来の公開アドレスよりもガス代の低減が実現されています。

このNative SegWitを活用すれば効率的に送金できるものの、取り扱いにあたっては注意が必要です。なぜなら一部の暗号資産取引所では、Native SegWitに対応していないからです。個人間のウォレットでは、「1」や「3」、Native SegWitに関わらず互換性を持っています。しかし一方で、暗号資産取引所におけるNative SegWitへの対応状況はさまざまです。そのため暗号資産取引所を介して送金する際は、各取引所のNative SegWitへの対応可否を確認しなければなりません。

「m」、「n」から始まるテストネット用のアドレス

「m」、「n」から始まる公開アドレスは、テストネットでのみ利用されます。テスト環境であるため、「m」、「n」の公開アドレスで取引されるビットコインに資産価値はありません。従って、通常のビットコインを「m」、「n」から始まる公開アドレスへ送付してはいけません。

このような理由によって、「m」、「n」から始まる公開アドレスは、暗号資産取引所での入金・出金には用いられません。

ビットコインを送金する際のポイント

ここでは、ビットコインを送金する際のポイントを紹介します。暗号資産取引所によっては、一部の公開アドレスに対応していないケースも。そのためビットコインの入金・出金にあたっては、自身の公開アドレスと取引所の対応状況に注意を払わなければなりません。

送金先のアドレスが自身の送金方法に対応していなければならない

自身が送金したビットコインを相手側が受領できるか否かについて、事前に確認しなければなりません。もし非対応の場合は、送付したビットコインが失われてしまうからです。

SegwitやNative SegWitは互換性があるため、個人用ウォレット同士の取引であればアドレスの種類を気にする必要はありません。一方で、暗号資産取引所の口座では、Native SegWit(BC1を冠する公開アドレス)に対応していない場合もあります。このため、暗号資産取引所を介して取引する際は、自身の送金方法に取引所が対応しているのか否かを確認しましょう。

各国内取引所によって対応できるアドレスが異なる

「1」や「3」から始まる公開アドレスでの入金・出金に関して、国内の暗号資産取引所では問題なく対応しています。一方でNative SegWitへの対応可否は、取引所によってさまざまです。中には、入金・出金のいずれかだけに対応しているケースも。このため、bc1を冠するアドレスで入金や出金をする際には、取引所の対応可否に注意しなければなりません。

もし、bc1を冠するアドレスからNative SegWit未対応の取引所へ送金したい場合には、Ledgerなどの個人ウォレットを介する必要があります。もしくは、Native SegWitに対応した暗号資産取引所を利用しなければなりません。

国内取引所におけるビットコインの受付状況

ここでは、2023年4月時点での国内の暗号資産取引所におけるビットコインの対応可否をまとめました。それぞれの取引所によってNative SegWitへの対応状況が異なるため、事前に確認した上で送金の操作を行いましょう。

「1」を冠するアドレスによる入金・出金 「3」を冠するアドレスによる入金・出金 「bc1」を冠するアドレスによる入金 「bc1」を冠するアドレス向けの出金
コインチェック
ビットフライヤー ✕(※)
ビットポイント
DMM Bitcoin
ビットバンク

注釈 ◯・・・対応可能
✕・・・対応不可

※ 原則的に「1」または「3」から始まるアドレスのみ出金可能。ただし、「bc1」から   始まるアドレスについて、一部で出金可能な場合あり。

「1」から始まるアドレスに対応した国内取引所

「1」から始まるLegacy addressは、すべての暗号資産取引所で利用ができます。そのため、入金・出金ともに取引所による制約を受けません。ただし、Legacy addressは既に主流ではなくなっているため、新規で付与される機会は無くなっています。

「3」から始まるアドレスに対応した国内取引所

Legacy addressと同様に、「3」から始まるアドレスもすべての取引所に対応しています。よって、取引所間の送金・入金の際も制約はありません。2023年4月時点で、多くの取引所が個人アカウント用として「3」からのアドレスを支給しています。

「bc1」から始まるアドレスに対応した国内取引所

「bc1」から始まるアドレスによる入金・出金の際には、注意が必要です。Native SegWitによる入金・出金の双方に対応した取引所は、コインチェックとビットポイント、ビットバンクに限られるからです。また取引所によっては、入金・出金のいずれかのみに対応しているケースもあります。

Native SegWitでの入金・出金にあたって、対応していない口座に送付してしまうと資産を失ってしまいます。よって、事前に取引所の対応可否を確認しておかなければなりません。

ビットコイン送金における注意点のまとめ

本記事では、ビットコインにおける公開アドレスごとの種類や特性について解説しました。最後に、ビットコインの送金にあたって重要なポイントをまとめます。

  • 公開アドレスの冒頭の文字は、アドレスの種類を示している
  • Native SegWit(BC1を冠する公開アドレス)は、データ処理速度が早くガス代も安い
  • 国内の暗号資産取引所において、Native SegWitへ対応していないケースもある

ビットコインの入金・出金にあたっては、暗号資産取引所のNative SegWitへの対応可否を確認しなければなりません。本記事を参考にして、自身に適した取引所を選びましょう。

段巴亜

dan

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