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「推し活★トレカ」とは?推し活 × NFTで集客促進を行うプロジェクトについて解説

解説系記事

近年、自分が好きなアイドルやキャラクターなど(いわゆる「推し」)を、様々な形で応援する「推し活」が注目されています。パナソニックが2022年に実施したアンケート調査によると、20〜50代女性の約5人に1人が「推し活」をしているとの結果もあります。

そんな中、推し活とNFT(非代替性トークン)を組み合わせることで、店舗・イベントへの集客促進や、地域活性化を狙う「推し活★トレカ」というプロジェクトが登場しました。

この記事では、「推し活★トレカ」の概要・特徴や仕組み、「推し活★トレカ」の可能性などについて詳しくご紹介していきます。推し活やNFTを活用し、集客アップを狙いたい事業者や、地域活性化を目指している自治体職員の方などは、ぜひ最後までご覧ください。

「推し活★トレカ」とは?

画像引用:推し活×エリア限定NFTでファンの心くすぐる集客体験を店舗やイベントに簡単実装するシステム「推し活★トレカ」を2024年6月20日~提供開始

「推し活★トレカ」とは、「推し活」と「NFT」を組み合わせ、実店舗やイベントへの集客アップを実現するサービス(システム)です。ブロックチェーン関連事業を行う株式会社ゼクサバースによって開発されており、2024年6月20日からサービスの提供が開始されました。

具体的には、シリアルナンバー付きの「推しの限定NFTトレカ」を発行し、指定の場所へ訪問した場合にのみNFTを獲得できるというサービスを提供しています。これにより、システムの利用者(店舗オーナーやイベント主催者など)は、「推し活」と「NFT」を組み合わせた新たなユーザー体験を提供し、顧客満足度の向上や集客促進を狙うことが可能です。

画像引用:推し活×エリア限定NFTでファンの心くすぐる集客体験を店舗やイベントに簡単実装するシステム「推し活★トレカ」を2024年6月20日~提供開始

また、「推しのNFTトレカ」を目的に訪れるユーザーは、訪れた店舗やイベントが提供しているサービスを体験することになると考えられます。「推し活★トレカ」のシステムを導入することで、自店舗などのサービスを知ってもらうきっかけにもなり、新たな顧客獲得につながるといえるでしょう。

上記に加え、「推し活★トレカ」ではこれらのシステムを提供するだけでなく、看板やポップの制作・設置、イベント企画、プロモーションまで、イベント成功のための業務をワンストップで行ってくれる点も大きな特徴です。

「推し活★トレカ」の特徴や仕組み

ここでは、「推し活★トレカ」の特徴や仕組みについて、より詳しくご紹介していきます。以下の項目に沿って、それぞれ順番に確認していきましょう。

  • 多様なユースケース(活用方法)を提供
  • ダイバーチェーン(DIVER Chain)でNFTトレカを発行
  • QRコードを読み込むだけでNFTトレカを入手可能

多様なユースケース(活用方法)を提供

画像引用:推し活×エリア限定NFTでファンの心くすぐる集客体験を店舗やイベントに簡単実装するシステム「推し活★トレカ」を2024年6月20日~提供開始

「推し活★トレカ」は、そのサービスの特徴から多様なユースケース(活用方法)があると考えられます。

公式サイトでは、「推し活★トレカ」を利用できる場所・シーンとして、商業施設、飲食店、ライブ・コンサート会場、イベント会場、ブライダル・ウェディング、大学などが例として挙げられています。

例えば、イベント会場やコンサート会場であれば、会場に訪れた方やチケットを購入した方限定で「推しのNFTトレカ」を配布することで、会場動員数の増加を狙うなどの使い方ができるでしょう。

また、自治体であればNFTトレカを観光PRに利用して観光客を誘致し、地域活性化や関係人口の増加を目指すといった活用方法なども可能と考えられます。

上記はあくまでも一例ですが、「推し活★トレカ」は場所にとらわれず、様々な場面で利用可能な集客ツール・システムだといえます。

ダイバーチェーン(DIVER Chain)でNFTトレカを発行

画像引用:DIVER | Innovative original blockchain

「推し活★トレカ」では、レイヤー1ブロックチェーンのダイバーチェーン(DIVER Chain)を使用し、NFTトレカを発行します。ダイバーチェーンとは、個人を尊重する社会の実現を目指しているweb3.0プロジェクト「DIVER(ダイバー)」による独自ブロックチェーンです。

ダイバーチェーンは、毎秒24万件ものTPS(Transaction Per Second:秒間トランザクション処理数)を記録する高速処理能力を特徴としたブロックチェーンです。また、ガスレスであることから、ユーザー間でNFTトレカを何度でも無料で送信・交換できます。

関連記事:DIVERとは?「個人を尊重する社会」を目指すプロジェクトのホワイトペーパーを徹底解説

なお、「推し活★トレカ」では、それぞれのNFTをシリアルナンバーでシンプルに管理しています。同じ絵柄のトレカでも明確に個々を区別することが可能であり、発行枚数を制限してトレカの希少性(価値)を高めるといったこともできるでしょう。

QRコードを読み込むだけでNFTトレカを入手可能

画像引用:推し活★トレカ

「推し活★トレカ」では、ユーザビリティにも配慮されており、簡単に推しのNFTトレカを入手できます。具体的なNFTトレカの入手手順としては、以下の通りです。

  1.  DIVER唯一の公式ウォレット「ダイバーウォレット(DIVER Wallet)」をスマホにダウンロードする
  2. ダイバーウォレットで、各店舗やイベント会場などに設置されている専用QRコードを読み取る
  3. ダイバーウォレットで推しのNFTトレカを受け取る

「推し活★トレカ」で発行されるNFTトレカは、上記の手順で簡単に受け取ることが可能です。ダイバーウォレットをスマホにダウンロードしてQRコードを読み取るだけなので、NFTやウォレットなどの知識が少ない方でも、問題なくNFTを入手できるでしょう。

関連記事:DIVER Walletとは?真のweb3を実現するウォレットの機能と利用例について解説

関連記事:DIVER Wallet(Extension)とは?PCで利用可能なDIVERのウォレット機能について解説

「推し活★トレカ」の可能性・将来性を考察

「推し活」と「NFT」を組み合わせることで、集客促進を行う「推し活★トレカ」ですが、今後様々な事業者・地域で利用される可能性があります。

現在、「推し活」を活用し、店舗への集客促進や地域活性化を狙うプロジェクトがいくつか登場しています。その中の一つの事例として、2017年3月に立ち上げられたプロジェクト「温泉むすめ」が挙げられるでしょう。

画像引用:温泉むすめ公式サイト

「温泉むすめ」は、日本全国の温泉地・観光地の魅力を発信し、知名度の低さや集客を課題としている観光地を盛り上げる地方活性化事業です。全国の温泉地をモチーフとしたオリジナル二次元キャラクターコンテンツを利用することで、日本全体の活性化を狙う「推し活プロジェクト」ともいえるでしょう。

そんな「温泉むすめ」ですが、すでに日本および台湾の22もの温泉地で観光大使・温泉大使として採用されており、全国的に広がりを見せています。また、過去には観光に特化した地域デジタル通貨「ルーラコイン」とコラボし、温泉地などでしか購入できないNFTを販売して話題となりました。

関連記事:観光に特化したデジタル通貨「ルーラコイン」とは?ルーラNFTについてもわかりやすく解説

上記はあくまで一例ですが、今後も「推し活」を利用して店舗・イベントへの集客促進や、観光客を誘致して地域活性化を狙うマーケティング手法は注目されると考えられます。今後の状況によっては、「推し活」を使ったPR手法がある種のトレンドになっていく可能性があるかもしれません。

そんな中、「推し活★トレカ」は、「推し活」を使ったNFTトレカの発行システムだけでなく、イベント企画やプロモーション施策まで提供しているワンストップサービスです。システムの利用者側にとっては、「推し活★トレカ」を活用するだけで、手軽に「推し活」を使ったPR戦略を実行できる手軽さがあると考えられます。

もちろん、ユーザーにとって魅力的なNFTトレカを提供していく必要はありますが、今後「推し活★トレカ」は集客や地域活性化を促進する起爆剤的なツールになっていく可能性があるかもしれません。

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推し活 × NFTで集客促進を行う「推し活★トレカ」まとめ

今回の記事では、株式会社ゼクサバースが提供する「推し活★トレカ」の特徴や仕組みなどについて解説してきました。「推し活★トレカ」は、推し活 × NFTで集客促進や地域活性化を行うプロジェクトであり、今後さらなる注目を集める可能性があります。

ガスレスを特徴としたダイバーチェーン(DIVER Chain)が利用されており、QRコードを読み取るだけでNFTトレカを入手できる点も特徴だといえるでしょう。NFTを使ったPR戦略を検討している事業者や自治体職員の方は、今後「推し活★トレカ」の利用を検討してみるのもよいかもしれません。

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2017年から仮想通貨投資を開始し、2020年から本格的にweb3.0の世界に参入。現在はフリーランスとして暗号資産やブロックチェーン、NFT、DAOなどweb3.0に関する記事を執筆。NFT HACKでは「初心者にもわかりやすく」をモットーに、読者の方々に有益となる記事の作成を行なっている。
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